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保育の仕事には、保育士や幼稚園教諭の他にも、子どもたちのお世話をするさまざまな職種があります。子どもに関わる仕事をしたいと思う方のなかには、ベビーシッターに興味がある方も多いのではないでしょうか。

同時に、どのような資格や経験が面接で有利に働くのか、採用後はどのような方が契約更新されやすいのか、分からない方も少なくありません。

そこで今回は、ベビーシッターについて、具体的な仕事内容やシステム、有利となりやすい検定や受験料金などを解説します。ベビーシッターを目指したいと考えている人は、参考にしてください。

ベビーシッターとは?

ベビーシッターとは、保育士のように保育や教育を行うことはもちろん、食事や遊びのサポートも行う仕事です。

保育士と比較すると、以下のような違いがあります。

ベビーシッター 保育士
就業場所 顧客の自宅や指定された場所 在籍する保育施設
働き方 派遣会社からの紹介
各施設で直接雇用
個人での開業
保育施設で直接雇用
保育人数 1名~少人数(個別保育) 複数名(集団保育)
スタッフ数 基本的に自分1人 複数名

ベビーシッターは、主に顧客の自宅や指定された場所(旅行先など)が職場となります。他にも商業施設の託児所や企業内保育所、児童施設などで働くことも可能です。

雇用形態には正社員やパートなど、複数の働き方があげられます。専門の派遣会社に登録して仕事を紹介してもらうスタイルもあれば、個人で開業する手もあり、働き方を自由に選べる点が魅力です。

最大の特徴は、担当する子どもの人数です。基本的に個人の顧客を相手にするため、1人の子どもを世話します。場合によって兄弟姉妹やお友だちも含まれますが、保育施設のように1クラス全員を任せられることはほとんどありません。

毎日同じ子どもと会えるとは限らない一方、業務中はひとりひとりの子どもとじっくり関わることができます。

ベビーシッターになるための資格は必要?

ベビーシッターとして働く場合、資格は必ずしも必要ではありません。就業場所によりますが、無資格でも十分活躍できるチャンスがあります。

ただし、給料や採用確率をアップさせるために、資格の有無が大きく関係していることも事実です。業務に関係のある資格やスキルを持っているベビーシッターは信頼されやすく、面接時の評価も大きく変化します。

この項目では、ベビーシッターとして給料や採用確率のアップが期待できる、おすすめの資格を5つ解説します。

認定ベビーシッター

認定ベビーシッターは、公益社団法人全国保育サービス協会が認定する民間資格で、ベビーシッターの資格として最も代表的なものです。

認定ベビーシッターの資格を得るメリットには、業務に必要となる知識や技術を幅広く得ている証明となることがあげられます。有名であるがゆえに、第一に取得を目指したい資格です。

受験資格 認定試験を受験する者は、以下の要件をすべて満たさなければなりません。
①満18歳以上の者
②全国保育サービス協会が実施する次のⅰ、ⅱのいずれかの研修を受講し修了していること
i 研修I(現行の「養成研修」)を受講し、修了証を有していること。併せて、研修II(現行の「現任研修」)を受講し、修了証を有していること。
ii 居宅訪問型保育基礎研修を受講し、すべての科目の修了証を有していること。
費用 認定試験受験料 11,550円(消費税含む)
※なお、合格者は、認定登録料として認定証及び登録証作成時に4,200円を納付してください。
試験科目及び出題範囲 ベビーシッターとしての基礎的知識及び技術はもちろんのこと、家庭訪問保育の特性及び専門性を配慮し、ベビーシッターとしての専門的知識及び技術について、当協会主催の研修の履修全般から出題します。なお技術についての実技試験は行いません。

(引用:公共財団法人全国保育サービス協会「ベビーシッター資格認定試験のご案内」/http://www.acsa.jp/htm/license/license-exam.htm/引用日2022/03/10)

主催する協会は、国から委託を受けてベビーシッターの派遣事業も行っているため、一般的な知名度と高い信頼度があります。受験申込時は指定の研修修了と家庭訪問保育の実務経験が求められ、確かな実力と実績を求められる点も大きな特徴です。

ベビーシッター技能認定

最も手軽に取得を目指せる資格が、一般財団法人医療教育財団によるベビーシッター技能認定です。

認定ベビーシッターのように受験時に実務経験は求められませんが、医療人材の教育へ力を入れている協会が開催する、ベビーシッター養成講座を受講しなくてはなりません。受講料を含めると受験料は高額ですが、未経験から専門知識を深く学んだうえで資格を得られるメリットもあります。

試験内容と実施方法 1.出題形式
学科 択一式

2.出題項目および出題数
学科 ベビーシッターに係わる基礎知識
(1)子育て環境と支援
(2)保育者の職業倫理
(3)食事と栄養
(4)小児保健
(5)人間関係
(6)ベビーシッターの基本
(1)~(6)で合計25問以上
※出題に関しては、特定の項目に偏ることのないよう十分に考慮すること

3.実施方法
学科 60分以内(資料等の持込可)
認定料 3,000円
合否の判定 得点率90%以上
※配点に関しては、評価比重を均等にし、特定の項目に偏ることのないよう十分に考慮すること

(引用:一般財団法人 日本医療教育財団「ベビーシッター技能認定」/https://www.jme.or.jp/exam/bs/index.html/引用日2022/03/10)

受験資格を得るために、通学または通学+通信でカリキュラムを受講することが必要です。 他資格試験のように年数回の試験日を待つ必要はなく、いつでも自宅で受けることができます。

ベビーシッター資格

ベビーシッター資格は、日本能力開発推進協会が主催のもとで取得できる資格です。ベビーシッターとしての実務経験は不要であるため、受験のハードルが低い点が特徴といえます。

技能審査の目的 保育現場のスペシャリストであるベビーシッターを育成し、保育業務に従事する者の有する知識および技能の程度を審査し、証明することにより、職業能力の向上と社会的経済的地位の向上に資することを目的とします。
受験資格 当協会指定の認定教育機関等が行う教育訓練において、その全カリキュラムを修了した者。
受験料 5,600円(税込)
履修内容(学習範囲) ・子育てに関する基礎知識
・年齢別育児ポイント
・保育マインド
・家族とのコミュニケーション
・障害児保育
・ベビーシッターの基本姿勢
・子どもの病気の基礎知識
・知育
上記の範囲を認定教育機関にて履修いただきます。

(引用:一般社団法人 日本能力開発推進協会「ベビーシッター資格」/https://www.jadp-society.or.jp/course/baby-sitter//引用日2022/03/10)

試験に合格するためには、70%以上の正答率が必要となります。試験は在宅でいつでも受験できるため、空いた時間に受けられる点が特徴です。

幼稚園教諭資格

幼稚園教諭資格を持つメリットは、求人のなかに「幼稚園教諭の免許を持つこと」を条件としている派遣会社や施設もあるため、応募の選択肢が広がることです。

【普通免許状の場合】

概要 教諭、養護教諭、栄養教諭の免許状です。所要資格を得て必要な書類を添えて申請を行うことにより授与されます。専修、一種、二種(高等学校は専修、一種)の区分があります。既に教員免許状を有する場合は、一定の教員経験を評価し、通常より少ない単位数の修得により、上位区分、隣接学校種、同校種他教科の免許状の授与を受けることができます。
有効期間 10年

(引用:文部科学省「教員免許制度の概要」/https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoin/__icsFiles/afieldfile/2019/09/09/1339300_1.pdf/引用日2022/03/10)

幼稚園教諭の免許は、上記のとおり卒業した養成施設によって3種に分かれます。採用で免許の違いによる優劣はつけられませんが、給料面で見ると最も長い時間をかけて取得された専修免許状のほうが、高収入を期待できます。

(内部リンク:幼稚園教諭になるためには資格が必要|向いている人の特徴も)

保育士資格

幼稚園教諭資格と同様、保育士資格も大きなアピールポイントとなります。いずれも取得に文部科学省が指定した養成施設の卒業や国家試験合格が求められ、苦労に比例して高い信頼を得られる国家資格です。

資格取得時に得た知識や経験を直接活かせる点も、メリットといえます。

大学や短大で保育士を目指すためのカリキュラムを修了し卒業するか、保育士試験に合格した方が保育士資格を得られます。高卒者も勤務経験によっては受験資格が得られるため、大学に入学する必要はありません。

(内部リンク:保育士試験の受験資格を得る条件は?実務経験を積む方法も紹介)

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まとめ

ここまで、ベビーシッターについて、具体的な仕事内容やシステム、有利となりやすい検定や受験料金などを解説しました。

ベビーシッターの仕事内容は、保育士や幼稚園教諭と同様に子どもたちの世話をし、心身ともに健康な成長をサポートするための業務が中心です。特別な資格なしでも仕事につくことは可能ですが、より有利に採用されるためには、資格の取得も検討してください。

すでに何らかの資格を得ている方は、担当アドバイザーから履歴書や職務経歴書、面接でのアピール方法のアドバイスがもらえる、「マイナビ保育士」を利用しましょう。

※当記事は2022年3月現在の情報を基に作成しています

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