保育士が時短勤務で働くメリットは？利用条件やスケジュール例も紹介

現職の保育士の方で、妊娠・出産・育児といったライフイベントを控えており、今後の働き方について考えている方は多いでしょう。激務で責任も重い保育士の仕事と育児・家庭を両立することは難しく、実際はやむをえず現場を離れてしまう保育士の方も少なくありません。

今回は、育児や介護と両立して働くことができる「時短勤務」の利用条件や、時短勤務のメリット・デメリット、時短勤務で働く場合のポイントなどを解説します。妊娠・出産・育児を経由しても現役で保育士を続けたいと考えている保育士の方は、ぜひ参考にしてください。

【保育士】時短勤務制度とは？

時短勤務とは、正しくは「短時間勤務制度」という名称であり、文字通り通常の勤務時間を短縮して勤務できる制度のことです。フルタイムで働いている正社員・契約社員が、一定の条件を満たすことで利用できる働き方となります。

短時間勤務制度は、平成21年の育児・介護休業法の改正に伴い、制度が義務化されています。

時短勤務は、1日の所定労働時間を原則6時間以内とすることが基本です。通常の所定労働時間が7時間45分である場合など、短縮後の所定労働時間を5時間45分とするケースも考慮して、5時間45分から6時間の間を許容範囲としています。

時短勤務制度の働き方の特徴

時短勤務制度を利用する保育士は、育休・産休を終えて現場復帰する方が多い傾向です。

保育士の9割は女性であり、結婚・妊娠・出産・育児といった大きなライフステージの変化があります。保育士の仕事とライフイベントとの両立は難しく、時短勤務制度が義務化される以前は、復帰を希望する方の多くがパートタイムを希望していました。

しかし、パートタイムは業務負担が少ない反面早番や遅番を求められる機会が多く、育児との両立が難しいというデメリットがあります。

時短勤務であれば、勤務時間が決められているため働きやすく、人手不足の保育園と潜在保育士の双方のニーズをマッチングさせることができます。時短勤務制度は、子どもが3歳になるまで活用できる制度であるため、育児・家庭と仕事のバランスが取りやすい働き方といえるでしょう。

時短勤務制度の対象となる保育士の条件

時短勤務制度を利用するにあたっては一定の条件が定められており、すべての保育士が利用できるわけではない点に注意が必要です。

厚生労働省の資料によると、下記の条件を満たしている方が時短勤務制度の対象となっています。

（引用：厚生労働省「「短時間正社員制度」導入・運用支援マニュアル」/ https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/content/contents/000449928.pdf ）

時短勤務制度が適用される基本的な条件は上記となりますが、すべての園や施設が時短勤務制度を採用しているわけではありません。時短勤務制度の利用にあたっては、制度の有無や利用の可否を園や施設ごとに確認する必要があります。

時短勤務制度で働く場合の給料

業務内容や責任の重さに変わりがなければ、時短勤務でも時間あたりの賃金に変更はありません。減っている労働時間に比例して賃金が減額されます。

（出典：厚生労働省「「短時間正社員制度」導入支援マニュアル」/ https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/var/rev0/0142/1974/201513018353.pdf ）

給与は「基本給×実労働時間÷所定労働時間」で算出できます。時短勤務になると給料がどれだけ変化するか、以下の条件で計算してみましょう。

・フルタイム勤務のときの基本給：22万円
・1日の労働時間：6時間に短縮
・1か月あたりの実労働日数：20日
※会社の所定労働時間は8時間、所定労働日数は20日
※手当なしとする
↓
22万円×（6時間×20日）÷（8時間×20日）
＝220,000×120÷160
＝165,000

時短勤務になると、基本給22万円から16万5,000円に減ります。時短勤務中は原則として残業が制限されるため、残業代がつきません。そのため、フルタイム勤務のときと比べて給与が大きく減る可能性があります。

時短勤務制度で働く場合の賞与（ボーナス）

基本的に、時短勤務の賞与（ボーナス）はフルタイム勤務と同じ基準で支給されます。たとえば、フルタイム勤務保育士の賞与を基本給の2か月としているなら、時短勤務保育士も同じ基準で計算されます。勤務時間が短縮され基本給も少なくなっているため、賞与も減ることがほとんどです。

（出典：厚生労働省「「短時間正社員制度」導入支援マニュアル」/ https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/var/rev0/0142/1974/201513018353.pdf ）

ただし、賞与の査定期間がまるまる育児休業と重なり、1日も出社しなかったといったケースでは査定のしようがありません。その場合は、休暇明けの賞与がほとんど期待できないこともありえます。

また、賞与には法的な取り決めはなく、企業がそれぞれの就業規則に則って支給しています。そのため、保育施設によって支給要件や支給金額はさまざまです。正確に知りたいときは、勤務先の就業規則を確認しましょう。

時短勤務制度で働く場合の休憩・残業

労働時間中の休憩に関しては、労働基準法第34条により以下のように定められています。

第三十四条　使用者は、労働時間が六時間を超える場合においては少くとも四十五分、八時間を超える場合においては少くとも一時間の休憩時間を労働時間の途中に与えなければならない。

（引用：e-Gov法令検索「労働基準法」/ https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=322AC0000000049 ）

労働時間が6時間を超える場合は、少なくとも45分の休憩を取ることができます。ただし、時短勤務の労働時間は6時間が基本です。この場合、実は休憩時間がまったくなくても法的な問題はありません。

とはいえ、休憩時間が一切ない場合、6時間を1分でも超えると法律に違反します。実際に保育業務にあたれば、6時間で終わらないことも多々起こるでしょう。そこで、法律違反を避けるため、6時間の時短勤務でも45分から1時間の休憩時間を設定していることが一般的です。

時短社員の残業に関しては、法律上禁止されていません。ただし、事前に申し出れば残業を免除してもらうことは可能です。

時短勤務で働く保育士の一日のスケジュール

時短勤務で働く保育士の方は、フルタイムで働く場合とは異なるスケジュールで一日を過ごすこととなります。

ここでは、私生活も含めた時短勤務で働く保育士の一日のスケジュールを紹介します。時短勤務を検討している保育士の方は、実際の生活感をイメージしてみてください。

時短勤務は勤務時間が一定であるため、子どもの保育園の送り迎えも決まった時間に行えます。育児や家事の時間とのバランスを取りながら、うまく時間配分して働いている保育士の方が多く見られます。

保育士が時短勤務制度で働くメリット

子育てと仕事の両立を図れる

大きなメリットとして、時間的にも体力的にも余裕が生まれ、子育てと仕事を両立させやすい点が挙げられます。たとえば、子どものお迎え時間までに余裕を持って退勤することも可能です。フルタイム勤務では、帰宅後すぐに夕食の支度にとりかかるなど子どもの相手をする時間が持てないケースもあるでしょう。時短勤務であれば、子どもの話を聞いたり一緒に遊んだりする時間的余裕があり、プライベートの充実も図れます。

また、子どもが通院しなければならない場合、時短勤務であれば仕事終わりに病院に行けます。フルタイム勤務では、休むか遅くまで診療している病院に行くかしなければ受診できません。時短勤務であれば病院の一般的な診療時間内に退勤できるため、通院しやすくなります。

将来の年金受給額が保障される

自営業ではなく雇用されて働いている場合、毎月の給与から保険料が天引きされる代わりに、将来厚生年金を受給できます。厚生年金の受給額を決定するベースとなるのは標準報酬月額（≒平均月収）です。

時短勤務期間中は給料が下がるため、将来の年金受給額も減るのではと心配になる方もいるかもしれません。しかし、時短勤務制度を利用して働く場合は、制度利用前の報酬月額に基づいて算出した金額を受け取ることが可能です。

つまり、時短勤務によって給料が減っても、それが将来受給する年金額に影響を及ぼすことはありません。ただし、時短勤務で給料が減った場合は「厚生年金保険養育期間標準報酬月額特例申出書」を会社に提出する必要があります。

職場を変える必要性がない

一度現場を離れてから復職することは、心身ともに負担がかかりますが、時短勤務制度を利用すると、職場を変えずに育児・家庭との両立を図ることができます。また、一定期間経過後は、フルタイムとしてそのまま同じ職場で働くこともできます。

ライフスタイルに合わせて勤務時間を調整できることは、時短勤務のメリットです。

福利厚生は変わらずに利用できる

時短勤務は正社員・契約社員を対象に勤務時間を短縮する制度であるため、福利厚生を引き続き利用することができます。

近年では人手不足を解消するために、福利厚生の充実に力を入れている園も散見されます。安定して働きたい方にとって、時短勤務をしながら福利厚生を利用できることは大きなメリットといえるでしょう。

フルタイムに戻すこともできる

時短勤務で働き始めても、ずっとその働き方を続けなければならないということはありません。時短勤務になることで、給料が減って経済的に厳しくなる方やキャリアへの影響が心配になる方もいるでしょう。また、多忙な保育現場から自分だけ早く帰ることを心苦しく感じる方もいます。そのような場合、会社が規定する期間より早くフルタイム勤務に復帰することも可能です。

ただし、フルタイム勤務に戻るときは、周囲の協力が得られるのか、自分や家族にかかる負担が大きくならないかなどの点を十分に検討することが大切です。また、フルタイム勤務に戻ると、保育園の延長保育を頼む必要が出ることもあります。何時まで預かってもらえるのか、どのくらいの料金がかかるかについても確認しておきましょう。

保育士が時短勤務制度で働くデメリット

保育園は複数の保育士が協力して働く職場です。そのため、職場環境によっては時短勤務について知見がない方や、時短勤務について快く思わない方がいる場合もあります。時短勤務を利用することで、業務の分担や引き継ぎなどで支障をきたしたり、人間関係の摩擦を生んだりする可能性は高いでしょう。

また、時短勤務は勤務時間を短縮する制度であるため、当然ながら短縮した分だけ給料は少なくなります。給料減額分の家計をあらかじめ想定することが重要です。

保育士が時短勤務に移行する際のポイント

時短勤務は仕事と家庭が両立できる環境づくりを目的として定められた制度であり、要件を満たす労働者は制度を利用する正当な権利を有します。とはいえ、時短勤務職員に対して、周りのスタッフが不満を覚えるケースは少なくありません。上司のマネジメント力不足や周囲の無理解に原因がある場合も多いでしょう。

とはいえ、短時間勤務になれば、その分の仕事がほかの保育士に回ることも事実です。少しでも周囲に迷惑をかけないようにするためには、次の2点を意識するとよいでしょう。

・周囲に時短勤務に移行すると事前に伝えておく
・時短で働く期間は最初に決めておく

周囲の同僚には時短勤務で働くつもりである旨を伝えましょう。謙虚な姿勢で「迷惑をかけることがあるかもしれない」と伝え、相談することで、周囲も受け入れやすくなります。

いつまで時短勤務を続けるかを決めておくことも大切です。期限を切ることで、周囲から「〇年のことだから」と理解を得やすくなります。

時短勤務ができる保育園の状況

厚生労働省の資料によると、公立保育園に勤務する保育士のうち、勤続年数が14年を超える方は全体の42.7％を占めます。一方、私立保育園に勤める保育士で勤続14年を超える方の割合は23.6％です。

（出典：厚生労働省「保育士の現状と主な取組」/ https://www.mhlw.go.jp/content/11907000/000661531.pdf ）

公立園に長く勤める保育士が多い理由としては、残業が少ない、休みがとりやすい、短時間勤務制度が整っているところが多いことなどが挙げられます。育児と両立しやすい環境のため、出産などのライフイベントで離職する必要がありません。

一方、私立園で時短勤務制度を導入している施設は多くなく、非常勤やパート、派遣などの雇用形態で求人を募集することが一般的です。とはいえ、時短制度を導入している園も増えつつあります。そのような園には下記のような特徴があります。

・保育士の働く環境を重視している
・産休や育休制度が充実している
・持ち帰り仕事や残業がほとんどない

転職先として長く安定して働ける私立保育園を探しているなら、時短勤務可能な園かどうかを求人情報などでしっかり確かめることが大切です。

時短勤務で働く場合に実践すべき2つの工夫

時短勤務は、育児や介護といった事情を抱えた方にとって非常に便利で有益な制度です。しかし、勤務時間が限られているために、フルタイムとは違った難しさがあることが実情です。時短勤務で働く場合は、業務を効率よくこなす工夫が必要となります。

時短勤務で働く場合に意識しておきたい工夫は、下記の通りです。

保護者が時短勤務制度を利用したときの保育時間

認可保育園の保育時間は、原則として保護者の就労時間が1か月あたり120時間以上であれば「最長11時間」、120時間未満では「最長8時間」と設定されています。

時短勤務制度では安定して1か月あたり120時間以上の就労が難しいため、利用できる保育時間は基本的に「最長8時間」です。

なお、就労時間については下限も定められており、自治体によって異なるものの1か月あたり48〜64時間程度の就労が必要とされています。

（出典：内閣府「Ⅴ．保育の必要性の認定・確認制度」/ https://www8.cao.go.jp/shoushi/shinseido/outline/pdf/setsumei5.pdf ）

時短勤務制度を利用した場合は、1日6時間を週5で働くと月48〜64時間の条件を達成できます。

保護者が時短勤務制度を利用したときの保育料

一般的に、保育料は下記の要素をもとに設定されます。

・世帯収入
・子どもの年齢
・子どもの人数
・保育時間

保護者がフルタイム勤務から時短勤務に切り替えた場合、世帯収入と保育時間が低下するため、保育料は下がることが期待できます。

ただし、保育料の計算方法は自治体や保育施設によって異なります。詳細な金額を知りたい方は自治体や保育施設に確認するのがおすすめです。

時短勤務制度と認可保育園選考の関係

子どもを認可保育園に入園させる場合は、認可保育園の選考を通過して、内定を得なければなりません。

認可保育園の選考は、家庭状況を数字化した「点数」により行われます。点数が高いほど保育の必要性は高いと判断されて、入園内定の可能性が高まります。

保護者の就労時間は点数が変動する1つの要因であるため、時短勤務制度を利用する際は注意しましょう。認可保育園選考の通過には、点数の仕組みを理解することが重要です。

認可保育園選考の点数とは？

認可保育園選考の点数とは、入園希望の家庭における「保育の必要性」を、特定の指数で点数化したものです。

点数化のために使われる指数は、大きく分けて以下の3種類があります。

点数の計算方法

基準指数や調整指数は一見すると複雑であるものの、点数の計算方法は実はシンプルです。点数の計算方法を3つのステップに分けて解説します。

なお、自治体によって指数で取り扱う項目や点数は異なり、年度によって項目の内容や点数の振り分けが変更されるケースもあります。

時短勤務時の点数は自治体によって基準が異なる

時短勤務時の点数は自治体によって基準が異なります。「雇用契約上の就労時間」を基準とする自治体もあれば、「実際の時短勤務時間」を基準とする自治体もあるでしょう。

時短勤務制度を利用していて認可保育園選考を通過したい方は、住んでいる自治体では時短勤務時の点数がどのように計算されるかを確認することがおすすめです。

【保護者向け】時短勤務制度利用に関するQ&A

時短勤務制度を利用することで、認可保育園の入園や利用にマイナスの影響を与えないか、不安になる保護者の方は多いでしょう。選考時の点数だけではなく、入園後に時短勤務に変更した場合の影響も気がかりなポイントです。

時短勤務制度を利用するときのよくある疑問と回答を紹介します。

時短勤務制度を利用すると点数が下がる？

A. 居住する自治体により異なります。

認可保育園選考の基準指数には「就労」の項目があり、就労時間が短いほど点数は下がることが特徴です。時短勤務制度を利用すると「就労」の点数が低くなり、全体の点数が下がる可能性はあるでしょう。

ただし、時短勤務制度を利用している場合に記載する就労時間は、自治体によって異なります。

「実際の時短勤務時間」を記載する場合は、時短勤務制度を利用後の就労時間で判定されて点数が下がります。一方で「雇用契約上の就労時間」を記載する場合は、時短勤務前の契約時間で判定されるため、点数は下がりません。

時短勤務制度の利用で点数が下がるか気になる方は、住んでいる自治体に相談しましょう。

入園後に時短勤務に変更できる？

A. 変更できるものの、保育園利用の条件に影響する可能性があります。

会社の都合や環境の変化によって保護者の就労時間が変わるケースは珍しくはなく、保育園側でも保護者の就業形態が変化することは想定しています。入園後に時短勤務に変更しても、いきなり退園を要求することは少なく、事情を聞いた上でおおらかな対応を取ってくれる園がほとんどです。

ただし、入園後に時短勤務に変更すると、保育時間や保育料が変更される可能性があります。時短勤務制度を利用する前に、保育時間・保育料がどのように変わるかを保育施設や市役所に相談しましょう。

時短勤務に限らず、転職などをした場合でも退園せずに済む傾向があります。

なお、転職の場合は求職の猶予期間内に転職活動と勤務先決定を行い、保育園に就労証明書を提出する必要があります。猶予期間内に就労証明書を提出できなかった場合は、退園となる可能性もあるため注意してください。

就労時間をワザと増やすと保育園にバレる？

A. バレる可能性が高いため、正しい就労時間を記載しましょう。

保育園の入園選考を有利にするために、就労時間をワザと増やして記載したいと考える方もいるのではないでしょうか。

ただし、就労時間をごまかしても、保育園にバレる可能性は高いと言えます。保護者の正しい就労時間は、下記のような理由で保育園側が知るところとなるためです。

■よくあるバレる理由

・ママ友からの情報提供
・確定申告や源泉徴収票が所得と異なる
・子どもに何かあったときの職場への電話
・子どもが話す
など

就労時間をワザと増やしたことが保育園にバレた場合は、入園の内定取消や退園措置が取られる可能性もあります。リスクのある行動は避けて、正しい就労時間を記載してください。

【保護者向け】フルタイム勤務と時短勤務で迷ったときのポイント

フルタイム勤務と時短勤務で迷ったときは、以下のポイントで比較しましょう。

さまざまな視点から自分に合った働き方を考えることで、フルタイム勤務か時短勤務かについて、後悔の少ない選択ができます。

まとめ

時短勤務は制度が義務化されて以降、現在では広く一般に認知されていています。実際に時短勤務の制度を活用して活躍している産前・産後の保育士の方は多くいます。

時短勤務の制度は現在の職場を離れることなく、育児や家庭とのバランスを見てフルタイム勤務に復帰できることが大きなメリットです。制度を利用するにあたってフルタイムとは異なる難しさはありますが、ポイントを押さえることで働きやすさや業務効率を向上させることができます。

結婚・出産・育児といったライフイベントを控えている保育士の方は、ぜひ時短勤務についての理解を深めて、今後のキャリアプランに役立ててください。

※当記事は2022年10月時点の情報をもとに作成しています